■2025年トランプ政権による大転換と日本の動向を考察

 米国人のマスメディアに対する信頼度は非常に低いです。

ギャラップの2024年の調査によると、アメリカ人の31％がマスメディアを「大いにまたはかなり信頼している」と答えています。逆に70％位の人は「あまり信じていない、もしくは全然信用していない」となっており、日本との比率は逆転しています。

この状況が日本国民の国会議員への投票行動にも反映されていると思います。

自分の周囲でもネット見るけど、MSN。Yahooニュースを見る程度で、Xを見るなど、自ら掘り下げて調べようとする人は少ないです。

今回のトランプ再選以降の劇的な米国の変貌状況を知り、日本の危機的な状況を知る人の割合も少なく、直近の千代田区区長選挙結果を見ても判るように、今年、有るであろう総選挙結果も投票率が減り、自民が減っても、精々国民民主が増える程度かと思われます。

日本人は良くも悪くも、外側からの圧力が掛からないと変わらない気がします。

現在の日本では、親中リベラル議員、官僚、マスコミ幹部が多く、嘗てのGHQ占領下であれば、米国の以降が色濃く反映されましたが、世界的なトレンドとは裏腹に中共勢力が、日本で最後の悪あがきをするのではと・・云う悪夢が脳裏を掠めます。

北海道を始めとする、外国人による不動産取得を放置し、CO2温暖化抑制という世界的な妄想下で、日本の美しい山野を破壊し、中国製メガソーラが不気味に光っています。

1980年代位から、マスコミ、司法、官僚、議員などには親中親半島派が増えた結果、外国人労働者という移民が、安倍総理暗殺以降の急激な増加し、意味不明な外国人犯罪の不起訴が多発。リベラルの皮を被った社会共産主義脳に汚染された知事による行政行動が、北海道、宮城、さいたま、静岡、奈良・・などなど汚染県の拡大中です。

このような状況下で日本は、トランプ政権下のような胸のすくようなチャブ台返しは、中々至難の業かと思われます。

もし出来る事なら、

審議なしの特別会計400兆円、上野千鶴子、辛淑玉の全国講演会を主催していた怪しすぎる「男女共同参画」予算9.6兆円、「こども家庭庁」７兆円等などに先ずはリセットしてほしいものだと思います。